週4日勤務を導入するとしたら、あなたは賛成ですか？
「週4日勤務になれば休みも増えてうれしいけれど、それだと仕事が回らなさそう」「そんなことをしたら、会社の売上が下がってしまう！」
など、さまざまな意見があると思います。
しかし、研究では週4日勤務によるメリットが多く証明されています。

研究が示す週4日制の効果

コロンビア・カレッジのウェン・ファンらは、6か国141社、2,896人もの労働者を対象に週4日制を試験的に導入しました。ちなみに実験は6か月間行われ、その間の給料は従来通り支払われました。

その結果、実験参加者の健康面が改善されたほか、仕事の満足度が高まり、燃え尽き症候群のリスクが低減したことが確認されました。
労働時間の短縮が健康面などにプラスの影響を与えることは容易に想像できますが、では会社の業績はどうなったのでしょうか。労働時間を減らしても、その分、売上や利益が減ってしまっては意味がありません。

時間を短縮しても業績は落ちない

実は、研究者側も「業務効率化の事前準備をせずに4日制を導入すると、生産性や業績が下がるリスクが高まる」と考え、制度導入にあたり研修や業務の再設計などの事前準備を行っていました。
その効果もあり、事後のアンケートでは多くの会社が「短時間でも同じ成果を出せた」と回答しました。実際に9割以上の企業が、実験終了後も制度を継続しています。
アイスランドやイギリスで行われた同様の実験でも、労働時間を短くしたにもかかわらず、生産性や売上は同等かそれ以上に改善されました。

導入時の注意点

働く時間が短くなっても生産性が変わらず、健康面などの改善ができるのであれば、今すぐにでも週４日制を導入したくなります。しかし注意も必要です。

たとえば、労働時間が業績に直結する理美容業のようなサービス業、配置する人員数が決まっている介護事業、生産量が時間に比例する製造業では、どのように無駄を廃止し効率化するか、事前に入念な準備が必要です。
また、自分では工夫の余地が少ない製造ラインの作業者やコールセンターのオペレーターでは、その効果は限定的になると考えられます。
逆にいえば、業務に裁量権があり、営業やマーケターのようなクリエイティブな職種であれば、週4日制の恩恵を受けやすいといえます。

とはいえ、なかなか週4日制に踏み切るには勇気がいるかもしれません。いきなり週4日にするのではなく、「年間休日を〇日増やす」という目標を立て、その目標に向けてどのような業務効率化ができるか、社員全員で検討するところから始めてもよいでしょう。